Materialityマテリアリティ

当社グループではマテリアリティについて、企業の財務的要素と環境・社会の相互影響への考慮(ダブル・マテリアリティの原則)に基づき、社会的要請や外部フレームワークに沿ったプロセスを経て、下記のとおり特定しております。

経営方針
  • 4テーマと8つのマテリアリティ
  • 人
    • 人財の積極的育成と戦略的獲得、定着の推進
    • 健康的かつ働きがいのある職場環境
  • 技術
    • 新技術開発やイノベーション、DXの推進
    • 専門特化した技術の研鑽
  • 社会・環境t
    • ビジネスパートナーとの価値共創
    • 地域社会・環境への貢献
  • マネジメント
    • ガバナンスとコンプライアンスの遵守
    • リスクマネジメント

※「人財」という表記は、企業価値を創造し持続的成長を実現する「財産(人財)」の考えを表現しています。

マテリアリティ特定プロセス

Step1社会課題の整理・抽出

  • 国際的ガイドライン等を参考にロングリストを作成
  • 類似項目の統合や事業と関連性の少ない項目を整理し、課題の絞り込みを実施

Step2優先順位付け

  • 経営理念、経営の基本方針、行動基準、サステナビリティ基本方針等を踏まえ、幅広く社内外のステークホルダーへのアンケート・インタビュー・デスクトップ調査を実施
  • 各課題のリスク及び機会の両面で、包括的に評価を実施
  • 優先順位をつけ、課題の絞り込みを実施
  • 経営者へ個別インタビューを行い、最終的に4テーマに分類、8課題へ絞り込みを実施

Step3マテリアリティの特定

  • ステークホルダーの関心・影響と、当社グループにとっての重要性を整理
  • サステナビリティ委員会の審議を経て、当社取締役会にてサステナビリティ基本方針及びマテリアリティを特定し、全社的な取り組みや推進の方向性について審議、承認

Step4レビュー・見直し

  • 内部・外部環境の変化を常に把握し、年1回レビュー・討議を実施。必要に応じてStep1~3を経て見直しを実施
    
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